「日本沈没」などの作品で知られる作家の小松左京氏は活断層の全国分布図を見た時のことをこう書いている。「これじゃわれわれは『ひび焼き』の陶器の上に住んでいるようなものじゃないか！」。ひび焼きとは表面に細かなひびがびっしりと施された焼き物のことで、日本列島を縦横に走る線形と、陶器そのものの脆さが重なり合うということだろう。朝日新聞の「天声人語」に教えられた。
熊本地震は、まさにそのひび割れが動き、その上に住んでいる人たちに大きな災害をもたらしたのだ。私たちは今一度、陶器のひび、つまり活断層について学習し、自分の命をどう守るかを考えておく必要がありそうだ。
 
皆さん、ご存知のように、地震には二つのパターンがあります。一つは東日本大震災のように海底のプレートが移動し、そのひずみによって起きる海溝型の地震であり、もう一つは今回の熊本地震のように内陸の活断層のずれで起きる地震です。
 
まず、活断層とはどんなものか。地下の岩に力が加わり、割れ目が生じている地層があり、そこに大きな圧力がたまると再び壊れてずれる。その震動が地表に伝わって地震となる。過去千年とか数千年の間に、こうした活動を繰り返し、将来も繰り返す恐れがある地層が活断層です。日本国内で確認されている活断層は大小約２０００本に上る。ただ、活動の痕跡が地下に隠れて発見できない「未知の活断層」が原因の地震も起きており、活断層がどれくらいあるのか、その実数はつかめていないようです。
また、東日本大震災で経験したように、海溝型は地震と同時に津波を伴い、被害を拡大しますが、活断層型は震源が浅く、生活エリアを直撃するケースが多く、危険度は極めて高いと言えます。震源１０キロの熊本地震が、それを証明しています。
 
熊本地震の震源となった活断層は熊本市周辺から熊本県内を北東方向に延びる布田川断層帯・日奈久断層帯だった。しかも、専門家も「過去にこんな地震は例がない」と驚くほどの特異な地震だった。４月１４日夜、震度７に続き１６日夜にも震度７と、連続して激震に見舞われた。近年、震度７を観測したのは阪神大震災、新潟県中越地震、東日本大震災の３回のみで、同じ自治体でほぼ連続して２回を観測したのは初めてという。しかも、震源域も広がり、九州の中央を横切るように１００㎞を超えるような活動体ができ、大分県内でも地震が誘発されるという異例の経過をたどった。
この２回の激震で被害も拡大した。家屋の倒壊や損壊が一気に激増し、死傷者も急増した。道路、鉄道などのインフラも大きなダメージを受けた。２回目の激震の後、避難者は１０万人を超えたが、各地の避難所で深刻な食料や水不足が起きた。また、車中で寝泊まりする避難者がエコノミークラス症候群（肺塞栓症）で死亡するなど震災関連死の犠牲者も増えている。
 
熊本地震はまだ終わっていない。余震はまだ続いており、まだ、１万人以上の人たちが避難生活を送っている。それに、全国至る所にある活断層が何時、動き出すかもわからない。１００年先かも知れないし明日かも知れない。まず、私たちは自分が住む場所、あるいはその周辺にどんな活断層があるのか、調べておかねばならないだろう。インターネットからも産業技術総合研究所の「活断層のデーターベース」などの情報資料を見ることができるので活用したい。
 
次は、どう備えるかだ。防災、減災対策である。第一に自分の住家の耐震化だ。耐震基準は建築基準法で定められている。１９８１年の法改正で震度６-７でも倒壊しない新基準を目標に強化されているが、熊本地震でも改正以前に建てられた建物の損壊が大きかった。
鹿児島市建築指導課の話では、熊本地震以降、耐震関連の問い合わせが急増しているそうだ。自宅の安全性については専門家に診断してもらう必要があるが、同市では旧基準での建物の診断については、その費用（１件当たり平均１５万円）の３分の２を助成している。診断の結果、耐震改修工事が必要になれば、１００万円を上限に、その資金（１戸建て平均２００万円）の２分の１を補助している。国内で、こうした助成制度を設けている自治体があるので活用していきたい。また、寝室を強固なフレームで補強し、壊れにくくする「耐震シェルター」といった、一室５０万円以下でできる比較的手軽な対策もあるようだ。いずれにしても、「自分たちの命は自分たちで守る」を基本に、防災,減災策を考えたい。
 
熊本地震の発生から１ヵ月余りが過ぎましたが、復興はこれからだ。余震も続いており、多くの被災者がまだ避難生活を送っている。長期にわたる支援が求められよう。ロータリーとしてはもちろん、個人としてもできる範囲で隣県の復興を応援していきたい。